布袋寅泰 元BOØWY高橋まことに公開説教「何も知らずに言うな」
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元BOØWYのメンバー・高橋まこと（69）と布袋寅泰（61）の、国のビッグイベントについてのツイッター上でのやり取りが話題になっている。
BOØWYの最年長メンバーでドラマーの高橋はオリンピックや万博といったビッグイベントについて「もうこの三流国日本には五輪も万博も要らねえよ」とバッサリ。
さらに2025年の大阪万博を念頭に置いてか「たかだか半年のくだらん祭りなんざ願い下げ。誰が儲かって誰が大変な思いをするのがもう既に皆んな知ってんだぜ。もう昭和じゃねえんだ」などと皮肉った。
4月29日に投稿されたこのツイートは話題となっていたが、3日に布袋が「何も知らずに言うこと言うな」と反論した。
布袋は2021年に開催された東京パラリンピック開会式でギターパフォーマンスを披露。大きな反響を呼んだ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/2d03860bda8057774d190...
BOØWYの最年長メンバーでドラマーの高橋はオリンピックや万博といったビッグイベントについて「もうこの三流国日本には五輪も万博も要らねえよ」とバッサリ。
さらに2025年の大阪万博を念頭に置いてか「たかだか半年のくだらん祭りなんざ願い下げ。誰が儲かって誰が大変な思いをするのがもう既に皆んな知ってんだぜ。もう昭和じゃねえんだ」などと皮肉った。
4月29日に投稿されたこのツイートは話題となっていたが、3日に布袋が「何も知らずに言うこと言うな」と反論した。
布袋は2021年に開催された東京パラリンピック開会式でギターパフォーマンスを披露。大きな反響を呼んだ。
https://news.yahoo.co.jp/articles/2d03860bda8057774d190...
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[YouTubeで再生]
2030年冬季大会をめぐっては、もともと世界でも3都市しか立候補がなかった。そのひとつである日本の札幌は、昨年秋から冬ごろにかけて続々と発覚した東京2020大会の汚職スキャンダルが引き金となり、招致活動は一時停止となった。昨年10月には、候補地のひとつであったカナダのバンクーバーについて、地元州政府が招致活動の不支持を表明した。実質的な招致中止につながるとの見方も出ている。残る米ソルトレイクシティも2034年の開催希望に切り替えた。
有力な候補都市は現時点で存在しない。選定を急ぎたい国際オリンピック委員会（IOC）にとっては大きな痛手だ。だが、候補都市ゼロという異例の事態を受け、IOCは開催地の絞り込みを先送りした。今年10月のIOC総会で正式決定に至る予定だったが、米ワシントン・ポスト紙は昨年12月、少なくとも13カ月はずれ込むおそれがあると指摘している。これに慌てたのがIOCだ。通例冬季五輪の開催都市が正式決定する7年前を控え、昨年12月には1都市に絞り込む目算だった。ところが札幌のみならず、ほかの候補都市が次々と脱落し、有力なホスト候補がない異例の事態となったのだ。スポーツ関連のニュースサイトを主催し、オリンピック招致プロセスにも詳しいカナダのロバート・リビングストン氏は、CBCに対し、開催地選定の延期は「率直に言って前例がない」と指摘する。
AP通信は昨年12月、冬季大会の開催費用が1年前の見積もりよりも20％ほど増加し、1兆7000億円にまで膨れ上がる見通しであると報道。汚職が招いた不信感に加え、コスト面での課題が明らかとなった。米ワシントン・ポスト紙は2021年5月、IOCのトーマス・バッハ会長を「ぼったくり男爵」と呼び、氏とその取り巻きが「ホスト国をひどく傷つける悪癖がある」と指摘。さらに同紙は、もはやIOCと何らかの関係を持つであろう政府指導者は、ウラジーミル・プーチンや習近平のような権威主義者に限られると指摘する。名声のために人々に労働を強要し、無制限に支出できるからだ。これ以外の国については、過去20年間でホスト都市の候補は枯渇したとの指摘だ。
https://president.jp/articles/-/6618...
2030年冬季大会をめぐっては、もともと世界でも3都市しか立候補がなかった。そのひとつである日本の札幌は、昨年秋から冬ごろにかけて続々と発覚した東京2020大会の汚職スキャンダルが引き金となり、招致活動は一時停止となった。昨年10月には、候補地のひとつであったカナダのバンクーバーについて、地元州政府が招致活動の不支持を表明した。実質的な招致中止につながるとの見方も出ている。残る米ソルトレイクシティも2034年の開催希望に切り替えた。 有力な候補都市は現時点で存在しない。選定を急ぎたい国際オリンピック委員会（IOC）にとっては大きな痛手だ。だが、候補都市ゼロという異例の事態を受け、IOCは開催地の絞り込みを先送りした。今年10月のIOC総会で正式決定に至る予定だったが、米ワシントン・ポスト紙は昨年12月、少なくとも13カ月はずれ込むおそれがあると指摘している。これに慌てたのがIOCだ。通例冬季五輪の開催都市が正式決定する7年前を控え、昨年12月には1都市に絞り込む目算だった。ところが札幌のみならず、ほかの候補都市が次々と脱落し、有力なホスト候補がない異例の事態となったのだ。スポーツ関連のニュースサイトを主催し、オリンピック招致プロセスにも詳しいカナダのロバート・リビングストン氏は、CBCに対し、開催地選定の延期は「率直に言って前例がない」と指摘する。
AP通信は昨年12月、冬季大会の開催費用が1年前の見積もりよりも20％ほど増加し、1兆7000億円にまで膨れ上がる見通しであると報道。汚職が招いた不信感に加え、コスト面での課題が明らかとなった。米ワシントン・ポスト紙は2021年5月、IOCのトーマス・バッハ会長を「ぼったくり男爵」と呼び、氏とその取り巻きが「ホスト国をひどく傷つける悪癖がある」と指摘。さらに同紙は、もはやIOCと何らかの関係を持つであろう政府指導者は、ウラジーミル・プーチンや習近平のような権威主義者に限られると指摘する。名声のために人々に労働を強要し、無制限に支出できるからだ。これ以外の国については、過去20年間でホスト都市の候補は枯渇したとの指摘だ。
https://president.jp/articles/-/6618...
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