人間の性別は原則的に「２種類」です。
これは大前提。大原則。
生物の中には雌雄同体だったり成長過程で性が変わったり無性生殖する種もあるがそれは別問題。
ヒトの性は２種類です。
もちろんどんなことにも「例外」があり、言い方は悪いかもしれないが「異常」はある。
それを根拠として「特別な不利益を与えない」というのが「差別しない」ということ。
つまり、たとえば求人広告に「対象は男女のみ。性同一誠意障害者は対象外」と特に明記すれば差別に当たる。
(婚姻について「両性の同意」と特に書かれていることが問題になっているのはこのため。だが時代的にそれは仕方の無い表記なので、今後「両者の同意」とすればよいだけの話)
翻って世の中を見れば、特に性的少数者だからと言って差別する記述は多くない。ほとんど無いといってもいい。
なぜなら、そういった人を想定していないから。
トイレや風呂の男女にしても、「性同一性障害の肉体的男性は男湯に入るべからず」などとは書かれていない。つまり差別ではない。
いままでも、男性を性の対象と見る男性は男湯に入っていたはずだ。
これは同性愛的傾向のない大多数の男性からすれば潜在的不利益だが、社会も当人もそれを黙殺してきただろう。
安心できるはずの男性風呂で、性同一性障害の肉体的男性から視姦されていたかと思うと不愉快だが、これは社会の分類上致し方の無いリスクだ。
これは女性側でも同じ。女性の同性愛者や、肉体は女性で性同一性障害(つまり心は男)は、性の対象が女性であり、女性風呂やトイレでも同様の潜在的不利益を受けてきた。
そして大多数の肉体と内面の性が一致しており、異性を性の対象とする人間は無防備に晒されていたことになる。
更に、ジャニーズの件もそうだが、「男性が被害者の性犯罪」というのは軽視され無視され黙殺されてきた傾向にある。
それは、「男のくせに情けない」とか「必死に抵抗すればよかったじゃないか」という社会的圧力があったからだ。
大多数も不利益を被っているのが現状であり、性的マイノリティだけが不利益を被っていたわけではないということは理解するべきだろう。
痛み分けであるならば、何も現状を無理に帰る必要はなく、一方だけをことさら優遇する必要もない。
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